子供ができた後のライフシミュレーションを知りたい－住まいの相談窓口お役立ちコラム

間取り？エリア？子供ができた際に検討すべきこと

DINKS世帯と言えど、環境変化や心変わりなどによって「子供がほしくなる」ということは決して珍しいことではありません。
そうした心境変化が離婚要因になったりするケースも少なくないのですが、そうした変化にも柔軟に対応できるのがDINKS世帯でもありますので、今回は子供ができた時の様々な変化について掘り下げて見ていきましょう。

まずはじめに、妻の妊娠が判明した際には、これから新たに生を受ける子供のために住環境を見直すケースが多いと思われます。
DINKS世帯の住まいの場合、比較的コンパクトな間取りであることが多く、出産に合わせて

より広い住まいへの引越しなどを検討されることも多い

かもしれませんが、0～3歳児くらいまであれば現在お住まいの間取りでも特に狭さを感じることはないでしょう。

続いて周辺環境。

夫婦共働きを考慮し、駅近などの利便性を重視することの多いDINKS世帯ですが、今後はスーパーや公園、病院等の施設を重視したり、同じ世代の子育てママが多く住んでいるエリアなどを選んだ方が、

情報収集という観点で便利

何かと不安になったり困ることが多い出産後の数年間は、ご近所づきあいがほとんどないエリアより、いざという時に頼れるママ友が近くにいた方が心理的にも安心できます。そうした意味でも、お住まいのエリアについては見直しが必要になるかもしれません。

もちろん、子供の成長を見据えたエリア選びも大切なので、出産に合わせて物件を購入するという場合は、保育園や幼稚園の有無、小学校や中学校の雰囲気、その他ベビーカーを押すことを想定し、坂が多いエリアではないか？なども事前に調べた方が良いのでしょう。

子供が保育園や幼稚園に入るまでは、ある程度自由に引越しもできるので、それまでは賃貸に住んで、腰を据えることができるエリアをゆっくり選定するということでも良いでしょう。ただし、共働きを続ける場合、

預け先保育園の不足問題

があり、預けられる保育園に通える範囲で物件を探すことになりやすいので、その点は夫婦で事前によく話し合う必要があります。

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今後発生しうるであろう生活環境の変化に備える

続いては実際の生活スタイルの変化とライフシミュレーションについて見ていきましょう。

これまで、夫婦それぞれ別財布という形で管理してきたであろうDINKS世帯において、妻が産休や育休に入って収入自体が減ってしまったり、そもそも出産費用が掛かったりと、これまでのように

夫婦それぞれで割り切るのが難しい出費が増えてくる

のも事実。また、出産後も仕事を継続するかどうかも心境の変化によってケースバイケースなので、月々の住居費の見直しなども必要になる場合があります。

既にDINKS世帯時に物件を購入されている場合、資産価値の高い物件であれば売却は比較的容易なので、家族構成の変化に合わせて住み替えることも視野に入れても良いでしょう。また、住み替えも含め出産を機に物件購入を検討する場合、冒頭でも触れたように保育園の問題などもありますので、

・出産後も働き続けたいか？
・二人目の子供はどうするか？

などをよく話し合ってから決める必要があります。

なお、子供一人に掛かる子育て費用については、0歳～中学生までで約1,900万円という調査が、内閣府のアンケートによって公表されています。

出典：平成21年度インターネットによる子育て費用に関する調査
https://www8.cao.go.jp/shoushi/shoushika/research/cyousa21/net_hiyo/pdf/zentai/3sho_1.pdf

■第1子ひとり当たりの年間子育て費用額

≪未就学児≫
0歳：931,246円
1歳：878,040円
2歳：942,715円
3歳：1,040,577円
4歳：1,197,116円
5歳：1,159,523円

≪小学生≫
6歳：1,215,243円
7歳：1,112,082円
8歳：1,059,791円
9歳：1,131,097円
10歳：1,152,088円
11歳：1,235,483円
12歳：1,269,053円

≪中学生≫
13歳：1,527,873円
14歳：1,531,521円
15歳：1,611,802円

0～2歳児くらいまでは、生活用品に関する出費が中心となりますが、就学前は保育費負担が増え、中学生以降は塾などの教育費負担が増えてくるのが一般的。0～5歳までの未就学時は年間100万円未満だった子育て費用も、中学生以降となると150万円超となってくるので、月々の住宅ローンの返済額なども含め、トータルで毎月の支出を検討する必要があります。

もちろん、2人目、3人目と子供が増える場合や、子供を私立の学校に通わせたいなどによっても年間支出額は変わってくることは言うまでもありませんが、住む地域の市区町村によって、子育て助成金等の制度があることが多いため、それらを忘れずに活用することを覚えておくと良いでしょう。

いかがでしたでしたか？
子供ができたあとのライフイベントにあわせ、どれくらいのお金が必要なのかを事前にシミュレーションしておくことで、物件購入の予算や購入後の毎月の返済においても、あらかじめ準備しておくことができるようになります。

子供ができてから「経済的に苦しい」という状況にならないためにも、夫婦で協力しながらしっかりと準備しておくようにしましょう。

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